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転職に関する歴史
【転職の今と昔】
戦後、高度経済成長時代をまたいで日本では終身雇用が多くを占めていたようです。
雇用形態は、明治時代は引き抜き等により職人の転職が活発であったが、大正時代頃から終身雇用が一般的となっていた時期もあるようです。
終身雇用制度の中では、企業に「新卒」で採用されるとそのまま定年を迎えるまで企業で働くことが前提とされているのが普通だったようです。
その後、バブル崩壊以降は、大企業においても終身雇用を厳格にとりつづけることは止め、状況に応じて従業員をそれなりの数、解雇する企業が増えたため、（労働者全体に占める割合は少ないものの）、転職は増加傾向にある。総務省「労働力調査年報」より。
経営危機に陥る会社や、買収されてしまう会社、急成長中でも一夜で経営が傾くケースなど、どの企業も将来が保障されているとは言えません。
このような時代を反映するかのように終身雇用制度も崩壊してしまったのです。
キャリアを自分自身で作っていかなければならない時代になったからなのです。
また、過去に一度でも転職を経験したことのある有職者の割合は、平成14年度調べによると48.4％。2人に一人は転職の経験者と言われています。現在ではこの数字はさらに上昇していることが予想されています。
しかし、転職をキャリアアップのチャンスととらえるアメリカに比べれば、日本の労働移動率は依然として低く、雇用が流動化してきていると言われているものの、長期雇用の伝統が残るヨーロッパ諸国の現状に近いと言えるでしょう。
終身雇用が崩壊したとありますが、年功序列や終身雇用制をとっていたのは大手の企業です。
バブル以前にも大手企業ほど安定していない個人事業や中小企業等では転職は存在していたようです。それは終身雇用のような期間的な経営が出来ない場合が多く、労働者側も別の会社に転職をせざるを得ない環境にあったからなのです。